担任学

ありそうで中々ないのが「担任学」ではないでしょうか。
教職課程の中にこうした科目を見つけることは難しく、
「実地で学べ」という感じになっています。

教育実習で見るのは、沖縄への修学旅行に例えればビーチを見ただけで、担任という業務に関わる中で本当に学んでおかなければいけないことは教職についてから、ということになります。

しかし、初任者として行った学校で、担任として必要なことを学べる環境があるとは限りません。担任として成長するためには、
体系知とメンター、学習する組織風土、時間を含めた物的環境が必要となると思います。これらが整備されるには、今日の学校現場は忙しすぎます。中には、中堅の先生が居ないので、とにかく一年目から担任を任される、というケースも少なくありません。

そうした中で、当初の予定どおりには動かない子どもや、保護者の過大な要求に心身ともに疲れてしまい、そうした状況に追いやった先輩や学校を愚痴りつつ、すねてしまう新任の先生もいらっしゃるかもしれません。

「教師の専門性を高める担任学」という本では、アメリカのカーネギー財団のもとで組織された「全米教職員専門基準委員会」が発表した「教職専門性の基準大綱」が紹介されています(pp.48-49)。
これは、1983年に発表された「危機に立つ国家」を機としたトップダウンの教育改革を第一の波とすれば、それに応答するボトムアップの第二の波と言われます。
この大綱では、
命題１　教師は、生徒たちと彼らの学習を委託されている。
命題2　教師は教科内容と教科の教育方法を知っている。
命題3　教師は生徒の学習の経営と助言に責任を負っている。
命題4　教師は自身の実践を系統的に思案し経験から学ぶ
命題5　教師は学習共同体のメンバーである。
ということが示されています。

もし、「担任学」が教育現場でしか学べないものであるとすれば、命題4と命題5で示されているように、体験からいかに学ぶかということがもっと重視される必要があるのではないでしょうか。
そのための取り組みの一つが、この本の半分を占める教育実践記録を書くということでしょう。新年度を迎えるに当たり、これまでの一年の実践を振り返り書く。
この「書く」という行為が、「実践の中の知」を意識化するのだと思います。そして、言語化された実践を資源として、学習共同体における学びが促進されるのだと思います。

「担任力をどのように高めるか」について、色々な学校での取り組みを伺いたいですね。

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